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従業員に経営をオープンにするメリット

2022.5.6

「社員にもっと当事者意識を持って働いてもらいたい」「会社に依存するのではなく、自分で稼ぐ主体性をもってほしい」そう望む社長が、会社の経営方針やお金の流れをオープンにして、経営する動きがあります。今回は経営をオープンにする3つのメリットを説明したいと思います。

  • 経営者の精神的負担が減る

経営者が判断するための情報を従業員も共有するので、経営者の危機感が伝わりやすくなります。なぜなら会社全体が向かっている流れをミーティングで共有しているからです。状況をその都度こまかく説明しなくても従業員がある程度察してくれるので、経営者の精神的負担は減ります。また従業員は会社のおかれている状況と自分の果たすべき役割を知ります。その結果、従業員は安易な要望をしなくなり、社長のストレスが減ります。

  • 従業員のモチベーションが上がり、会社の活力が増す

自ら考え動く幹部候補生が現れる可能性が高まります。営業をとりまとめる立場にありながら社員に対して遠慮してあまり機能していなかったマネージャーが、経営者と同じ思考回路を持つようになり、率先して活躍していきます。現在は企画を練ったり、接客をしたり、人の心が大事な時代になっています。だからこそ、従業員のやりがいをいかに高めるかが会社の発展のために非常に重要になってきています。

  • 推測ばかりの無駄なエネルギー浪費が減少される

人はしっかりした情報を伝えないと、悪い方向に物事を考える習性があります。事実を確認する機会がないので、マイナス的想像が増大するからです。これは負の連鎖となります。ところが、経営をオープンにしているということは、毎月定期的にミーティングを開くことになるので、社内のコミュニケーションのきっかけが生まれます。ミーティングの中で、他のメンバーがどんなことに悩んでいるかを知ることが出来ます。自分が密かに抱えていた悩みと同じ悩みを持つ社員がいて、その人の悩みを解消するプロセスで自分の悩みまで一緒に解消されることもあります。

次週は、従業員に経営をオープンにするデメリットを掲載します。